卒業・修了後の進路

ABOUT

修士課程修了者の進路

修士課程修了者の3~4割は、そのまま本学の博士課程に進学します。
就職先としては、官公庁や研究開発機構、資源開発関係など、地球惑星科学に関係する分野をはじめ、ソフトウエアやシステムエンジニア関係など、情報分野への就職割合が高いです。
また、銀行、保険関係や、マスコミ・出版関係へ進む人も一定数います。高校などの教員になる人は昔と比べると減少しています。

近年は就職活動の開始時期が早くなりました。そのため、就職を決めた後に研究を開始する場合も多々あります。
研究の面白さは、研究を実際に進めてみないと分からないところがあり、就職を決めていたのを、修了間際に博士課程への進学に変更した学生もいました。
一方で、就職活動に時間をかけすぎたために研究が疎かになり、修士論文を提出できず、就職もできないケースも見られます。

就職活動と研究の両立は十分注意して行なうことが大切です。
また、教員志望の場合は、必要な教育関係の単位を取得しなければならないので注意しましょう。

修士課程修了者の進路統計

修了年度 H31(R1) R2 R3 R4 R5 詳細
本専攻博士課程へ進学 30 30 27 28 33
他大学博士課程・海外大学院へ進学 2 2 1 1 0

 東京大学大学院(総合文化研究科、新領域創成科学研究科)、大阪大学大学院(基礎工学研究科、理学研究科)、東京工業大学大学院(理学院地球惑星科学系)、京都大学大学院(理学研究科)

大学再入学など 0 0 2 0 1
教員等 1 2 0 1 2  細田学園中学校・高等学校、学校法人神戸学園、洗足学園中学高等学校、和歌山県立みくまの支援学校、横浜雙葉学園
官公庁・特殊法人(研究機関含む) 5 9 11 6 8

海上保安庁、情報処理推進機構、気象庁、日本原子力研究開発機構、独立行政法人石油天然ガス・金属鉱物資源機構(改称後、独立行政法人エネルギー・金属鉱物資源機構)、鉄道総合技術研究所、宇宙航空研究開発機構、総務省、日本気象協会、国立国会図書館、柏市消防局、日本銀行、農林水産省、Climate Dialogue Japan、一般財団法人リモートセンシング技術センター、構造計画研究所、環境省、神奈川県庁、国土地理院、

製造業 8 14 13 7 3 JX金属、日立製作所、東京応化工業、ダイキン工業、NEC、富士通、AGC、クボタ、ニコン、キヤノン、ソニー、日本製鉄、三菱マテリアル、三菱電機、日本重化学工業、富士電機、豊栄製作所、シャープ、日産自動車、JFEミネラル、ソニーセミコンダクタソリューションズ、(株)シグマ
情報処理・情報サービス 12 9 8 9 9

SHIFT、メテオテックラボ、日鉄ソリューションズ、日本プロセス、AmazonWebServices、エムティーストラテジー、SCSK、日本IBM、東京ガスiネット、NTTデータニューソン、日本タタコンサル、NTT、イーソル、オンサイト、SALTO、プロメテックソフトウェア、伊藤忠テクノソリューションズ、NTTデータ、コーエーテクモホールディングス、東日本電信電話、レキオスソフト、エリジオン、日立システムズ、日本電気航空宇宙システム、テラテクノロジー、Weather News、インテック、ジャパン・コンピュータ・テクノロジー、MHIエアロスペースシステムズ、sky(株)、AKKODisコンサルティング(株)、フォルシア(株)、(株)日本アムスコ、三菱電機インフォメーションシステムズ(株)、(株)ビッグツリーテクノロジー&コンサルティング

顧問業・コンサルタント 5 4 2 1 6 プロレド・パートナーズ、構造計画研究所、デロイトトーマツコンサルティング合同会社、ベイカレントコンサルティング、PwCコンサルティング合同会社、アクセンチュア、シンプレクス、テクノスデータサイエンスエンジニアリング、アビームコンサルティング、有限責任監査法人トーマツ、コーンフェリー、ボストンコンサルティングファーム、
シンクタンク 2  2 1 3 1 大和総合研究所、野村総合研究所、日本総合研究所、(株)船井総合研究所、エム・アール・アイリサーチアソシエイツ、(株)三菱総合研究所、
金融保険業 6 0 5 2 3 ウェルズ・ファーゴ証券(株)、三井住友銀行、あいおいニッセイ同和損害保険、トーア再保険(株)、JPMorganSecuritiesJapanCo.Ltd、東京海上日動火災保険(株)、Barclays、三井住友海上火災保険(株)、太陽生命保険、三菱UFJモルガンスタンレー証券、野村證券、JPモルガン証券、みずほ証券、野村アセットマネジメント
マスコミ・出版 1 2 0 1 2 丸善出版、NHK、日本経済新聞社、技術評論社、(株)ぎょうせい、読売新聞社
商社・卸売・不動産 0 2 1 0 2

住友商事(株)、(株)オープンハウス、三菱商事、三井物産(株)、丸紅(株)

運輸・旅行 0 0 0 2 0 日本郵船、全日本空輸
その他 2 4 6 7 7 JX石油開発、、(株)ディー・エヌ・エー、楽天グループ(株)、(株)ゼンショーホールディングス、国際石油開発帝石(株)、国際航業(株)、mathchannel、住鉱資源開発、東京電力ホールディングス、INPEX、中央開発、レイスグループ、清水建設、東洋エンジニアリング、ENEOS、電源開発、シュルンベルジェ、有人宇宙システム(株)、ADK、Creatures、箱根ジオミュージアム、NTTアノードエナジー(株)、川崎地質(株)、(株)JERA

博士課程修了者の進路

博士課程の在学年限は5年です。
博士課程に進学した場合、3~4年で博士論文を書き上げ、博士号を授与される人が多数を占めます。
3年で修了した後、就職をし、その後1~2年で博士論文を提出して、博士号を受ける場合もあります。

博士号取得後課程の修了生の多くは、ポスドク(国内外・各研究機関の期間研究員、日本学術振興会の特別研究員PDなど)となり、研究者としてのキャリアを歩み始めます。なかには、ポスドクを経ず、大学や研究機関の常勤の研究職(助教など)に直ちに採用される割合もあります。

博士課程を終えた後、研究者として進むのでなく、専門性を生かして、様々な分野で活躍している人もいます。分野によっては博物館などに就職する場合も少なくありません。
官公庁、一般企業に就職する学生もいますし、マスコミなどに進む場合もあります。

博士課程修了者の進路統計

修了年度 H31(R1) R2 R3 R4 R5 詳細
大学再入学,研究生受験準備など 0 0 0 0 0
官公庁・特殊法人(研究機関含む) 20 13 21 22 16

琉球大学(特任研究員)、国立天文台(特任研究員、学振PD)、東京大学大学院理学系研究科(特任研究員、学振PD)、東京大学先端科学技術研究センター(特任研究員)、日本科学未来館(科学コミュニケーター)、九州大学(学振PD、学術研究員)、千葉工業大学(研究員)、海洋研究開発機構(PD研究員、任期付職員)、防災科学技術研究所(学振PD)、お茶の水女子大学(学振PD)、ワシントン大学(PD)、産業技術総合研究所(研究員、学振PD)、江戸川大学(非常勤講師)、九州大学応用力学研究所(学術研究員)、電力中央研究所(研究員)、宇宙航空研究開発機構(技術職)、国立極地研究所(学振PD)、南洋工科大学(リサーチフェロー)、チューリッヒ大学(PD)、千葉工業大学地球学研究センター(研究員)、東京工業大学(研究員、学振PD)、愛媛大学地球深部ダイナミクス研究センター(学振PD)、東京大学、東京大学大気海洋研究所、気象庁、富士山科学研究所、京都大学防災研究所、JOGMEC、北海道大学(学振PD)、スタンフォード大学、神戸大学大学院人間発達環境学研究科、東京大学大学院工学系研究科(特任研究員)、東京大学情報基盤センター、日本原子力研究開発機構、The university of Utah、公益財団法人高輝度光科学研究センター、京都大学基礎物理学研究所、宇宙科学研究所(学振PD)、東北大学(学振PD)、特許庁、Los Alamos National Laboratory、富山大学、公益財団法人鉄道総合技術研究所、University of Bath(学振PD)、東京大学総合研究博物館、福井県立大学(学振PD)、ドイツ航空宇宙センター(学振PD)、明治大学(学振PD)、筑波大学、University of California Santa Cruz

製造業 0 0 1 1 1

三菱マテリアル(株)、三菱電機(株)、(株)日立製作所

情報処理,情報通信,情報サービス 0 0  2 0 1 QJサイエンス、ウエスタンデジタル合同会社、(株)電力計算センター
金融業 0 0 0 0 0
その他就職 2 1 1 0 1 フューチャー(株)、三菱総合研究所、(株)クニエ、有限責任監査法人トーマツ、(株)マリンワークジャパン
その他 0 0 0 0 0
ABOUT