修士課程修了者の進路
修士課程修了者の3～4割は、そのまま本学の博士課程に進学します。
就職先としては、官公庁や研究開発機構、資源開発関係など、地球惑星科学に関係する分野をはじめ、ソフトウエアやシステムエンジニア関係など、情報分野への就職割合が高いです。
また、銀行、保険関係や、マスコミ・出版関係へ進む人も一定数います。高校などの教員になる人は昔と比べると減少しています。
近年は就職活動の開始時期が早くなりました。そのため、就職を決めた後に研究を開始する場合も多々あります。
研究の面白さは、研究を実際に進めてみないと分からないところがあり、就職を決めていたのを、修了間際に博士課程への進学に変更した学生もいました。
一方で、就職活動に時間をかけすぎたために研究が疎かになり、修士論文を提出できず、就職もできないケースも見られます。
就職活動と研究の両立は十分注意して行なうことが大切です。
また、教員志望の場合は、必要な教育関係の単位を取得しなければならないので注意しましょう。
修士課程修了者の進路統計
| 修了年度 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 | 詳細 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 本専攻博士課程へ進学 | 27 | 28 | 33 | 38 | 41 | |
| 他大学博士課程・海外大学院へ進学 | 1 | 1 | 0 | 4 | 3 |
東京大学大学院（総合文化研究科、新領域創成科学研究科）、東京工業大学大学院(理学院地球惑星科学系)、京都大学大学院(理学研究科)、Texas A&M University、University of Cambridge、総合研究大学院大学(日本歴史研究コース)、筑波大学大学院理工情報生命学術院 |
| 大学再入学など | 2 | 0 | 1 | 0 | 0 | |
| 教員等 | 0 | 1 | 2 | 0 | 0 | 洗足学園中学高等学校、和歌山県立みくまの支援学校、横浜雙葉学園 |
| 官公庁・特殊法人（研究機関含む） | 11 | 6 | 8 | 9 | 9 |
海上保安庁、気象庁、独立行政法人石油天然ガス・金属鉱物資源機構(改称後、独立行政法人エネルギー・金属鉱物資源機構)、鉄道総合技術研究所、宇宙航空研究開発機構、日本気象協会、国立国会図書館、柏市消防局、日本銀行、農林水産省、Climate Dialogue Japan、一般財団法人ﾘﾓｰﾄｾﾝｼﾝｸﾞ技術ｾﾝﾀｰ、構造計画研究所、環境省、神奈川県庁、国土地理院、高ｴﾈﾙｷﾞｰ加速器研究機構、ｱﾙﾌﾚｯﾄﾞ・ｳｪｹﾞﾅｰ極地海洋研究所、静岡県庁、産業技術総合研究所、産業技術総合開発機構、財務省、国土交通省、文部科学省、防災科学技術研究所 |
| 製造業 | 13 | 7 | 3 | 4 | 5 | JX金属、日立製作所、ﾀﾞｲｷﾝ工業、日本電気、富士通、ソニー、日本製鉄、三菱電機、ｼｬｰﾌﾟ、日産自動車、JFEﾐﾈﾗﾙ、ｿﾆｰｾﾐｺﾝﾀﾞｸﾀｿﾘｭｰｼｮﾝｽﾞ、ｼｸﾞﾏ、伊藤ハム、ﾄﾖﾀ自動車 |
| 情報処理・情報サービス | 8 | 9 | 9 | 9 | 7 |
日鉄ｿﾘｭｰｼｮﾝｽﾞ、AmazonWebServices、日本IBM、ｲｰｿﾙ、伊藤忠ﾃｸﾉｿﾘｭｰｼｮﾝｽﾞ、NTTﾃﾞｰﾀ、ｺｰｴｰﾃｸﾓﾎｰﾙﾃﾞｨﾝｸﾞｽ、東日本電信電話、ﾚｷｵｽｿﾌﾄ、ｴﾘｼﾞｵﾝ、日立ｼｽﾃﾑｽﾞ、日本電気航空宇宙ｼｽﾃﾑ、ﾃﾗﾃｸﾉﾛｼﾞｰ、Weather News、ｲﾝﾃｯｸ、ｼﾞｬﾊﾟﾝ・ｺﾝﾋﾟｭｰﾀ・ﾃｸﾉﾛｼﾞｰ、MHIｴｱﾛｽﾍﾟｰｽｼｽﾃﾑｽﾞ、sky、AKKODisｺﾝｻﾙﾃｨﾝｸﾞ、ﾌｫﾙｼｱ、日本ｱﾑｽｺ、三菱電機ｲﾝﾌｫﾒｰｼｮﾝｼｽﾃﾑｽﾞ、ﾋﾞｯｸﾞﾂﾘｰﾃｸﾉﾛｼﾞｰ&ｺﾝｻﾙﾃｨﾝｸﾞ、Simplex Holdings、Light Works、ｾｯｸ、ﾗｸｽ、UNEXTﾎｰﾙﾃﾞｨﾝｸﾞｽ、NEC通信ｼｽﾃﾑ、ｼﾝﾌﾟﾚｸｽ、ｿﾌﾄﾊﾞﾝｸ、ｱｲｳﾞｨｽ、ARISE analytics、 |
| 顧問業・コンサルタント | 2 | 1 | 6 | 2 | 6 | PwCｺﾝｻﾙﾃｨﾝｸﾞ合同会社、ｱﾋﾞｰﾑｺﾝｻﾙﾃｨﾝｸﾞ、有限責任監査法人ﾄｰﾏﾂ、ｺｰﾝﾌｪﾘｰ、ﾃﾞﾛｲﾄﾄｰﾏﾂｺﾝｻﾙﾃｨﾝｸﾞ、ﾎﾞｽﾄﾝｺﾝｻﾙﾃｨﾝｸﾞﾌｧｰﾑ、ﾍﾞｲｶﾚﾝﾄｺﾝｻﾙﾃｨﾝｸﾞ、ﾃﾞﾛｲﾄﾄｰﾏﾂﾍﾞﾝﾁｬｰｻﾎﾟｰﾄ、合同会社ﾃﾞﾛｲﾄﾄｰﾏﾂ、PwCJapan有限責任監査法人 |
| シンクタンク | 1 | 3 | 1 | 2 | 1 | 野村総合研究所、日本総合研究所、ｴﾑ・ｱｰﾙ・ｱｲﾘｻｰﾁｱｿｼｴｲﾂ、三菱総合研究所、 |
| 金融保険業 | 5 | 2 | 3 | 2 | 3 | Barclays、三井住友海上火災保険(株)、太陽生命保険、三菱UFJﾓﾙｶﾞﾝｽﾀﾝﾚｰ証券、三井住友銀行、野村證券、JPﾓﾙｶﾞﾝ証券、みずほ証券、野村ｱｾｯﾄﾏﾈｼﾞﾒﾝﾄ、大和ｱｾｯﾄﾏﾈｼﾞﾒﾝﾄ、三菱UFJ銀行、ﾓﾙｶﾞﾝ･ｽﾀﾝﾚｰ |
| マスコミ・出版 | 0 | 1 | 2 | 1 | 1 | 技術評論社、ぎょうせい、読売新聞社、数研出版、KADOKAWA |
| 商社・卸売・不動産 | 1 | 0 | 2 | 0 | 0 |
三菱商事、三井物産、丸紅 |
| 運輸・旅行 | 0 | 2 | 0 | 0 | 0 | 日本郵船、全日本空輸 |
| その他 | 6 | 7 | 7 | 5 | 5 | mathchannel、住鉱資源開発、東京電力ﾎｰﾙﾃﾞｨﾝｸﾞｽ、INPEX、中央開発、ﾚｲｽｸﾞﾙｰﾌﾟ、清水建設、東洋ｴﾝｼﾞﾆｱﾘﾝｸﾞ、ENEOS、電源開発、ｼｭﾙﾝﾍﾞﾙｼﾞｪ、有人宇宙ｼｽﾃﾑ、ADK、Creatures、箱根ｼﾞｵﾐｭｰｼﾞｱﾑ、NTTｱﾉｰﾄﾞｴﾅｼﾞｰ、川崎地質、JERA、RECCOO、出光興産、中央復建ｺﾝｻﾙﾀﾝﾂ、ﾊﾟｼﾌｨｯｸｺﾝｻﾙﾀﾝﾂ、ﾃｸﾉﾌﾟﾛ･R&D社、ｼｸﾞﾏｸｼｽ |
博士課程修了者の進路
博士課程の在学年限は5年です。
博士課程に進学した場合、3～4年で博士論文を書き上げ、博士号を授与される人が多数を占めます。
3年で修了した後、就職をし、その後1～2年で博士論文を提出して、博士号を受ける場合もあります。
博士号取得後課程の修了生の多くは、ポスドク（国内外・各研究機関の期間研究員、日本学術振興会の特別研究員PDなど）となり、研究者としてのキャリアを歩み始めます。なかには、ポスドクを経ず、大学や研究機関の常勤の研究職（助教など）に直ちに採用される割合もあります。
博士課程を終えた後、研究者として進むのでなく、専門性を生かして、様々な分野で活躍している人もいます。分野によっては博物館などに就職する場合も少なくありません。
官公庁、一般企業に就職する学生もいますし、マスコミなどに進む場合もあります。
博士課程修了者の進路統計
| 修了年度 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 | 詳細 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 大学再入学，研究生受験準備など | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | |
| 官公庁・特殊法人（研究機関含む） | 21 | 22 | 16 | 19 | 19 |
東京大学、東京大学情報基盤ｾﾝﾀｰ、東京大学理学系研究科(学振PD、特任研究員等)、東京大学大学院工学系研究科(特任研究員)、東京大学大気海洋研究所(特任研究員)、東京大学先端科学技術研究センター(特任研究員)、東京大学地震研究所、東京大学総合研究博物館(学振PD等)、東京科学大学(学振PD等)、東北大学(学振PD、任期付助教、特任研究員)、東北大学金属材料研究所(学術研究員)、東北大学地震・噴火予知研究観測センター（特任研究員）、愛媛大学地球深部ﾀﾞｲﾅﾐｸｽ研究ｾﾝﾀｰ(学振PD)、京都大学防災研究所、京都大学基礎物理学研究所、北海道大学(学振PD等)、富山大学、神戸大学大学院人間発達環境学研究科、福井県立大学(学振PD)、明治大学(学振PD)、九州大学、筑波大学、千葉大学(特任研究員)、Northumbria University(学振 海外特別研究員)、Johns Hopkins University Applied Physics Laboratory(学振PD)、Yale University(学振PD)、University of California Santa Cruz、The university of Utah、ｽﾀﾝﾌｫｰﾄﾞ大学、University of Bath(学振PD)、防災科学技術研究所、宇宙航空研究開発機構、産業技術総合研究所(学振PD等)、気象庁、富士山科学研究所、JOGMEC、日本原子力研究開発機構、公益財団法人高輝度光科学研究ｾﾝﾀｰ、宇宙科学研究所(学振PD)、特許庁、Los Alamos National Laboratory、公益財団法人鉄道総合技術研究所、ﾄﾞｲﾂ航空宇宙ｾﾝﾀｰ(学振PD)、気象研究所、海洋研究開発機構、理化学研究所、国立天文台(学振PD) |
| 製造業 | 1 | 1 | 1 | 0 | 0 |
三菱ﾏﾃﾘｱﾙ、三菱電機、日立製作所 |
| 情報処理，情報通信，情報サービス | 2 | 0 | 1 | 0 | 2 | QJｻｲｴﾝｽ、ｳｴｽﾀﾝﾃﾞｼﾞﾀﾙ合同会社、電力計算ｾﾝﾀｰ、ｿﾌﾄﾊﾞﾝｸ、ｾｵｺﾝﾌﾟ |
| 金融業 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | |
| その他就職 | 1 | 0 | 1 | 3 | 1 | 有限責任監査法人ﾄｰﾏﾂ、ﾏﾘﾝﾜｰｸｼﾞｬﾊﾟﾝ、EY新日本有限責任監査法人、内田洋行、INPEX、一般社団法人ｻｲｴﾝｽ・ｴﾃﾞｭｹｰｼｮﾝﾗﾎﾞ |
| その他 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 |