就職統計情報

就職統計情報

修士課程を卒業した人の進路状況について、表にまとめました。3~4割の人々がそのまま本学の博士課程に進学します。就職先としては、官公庁(気象庁など)、資源開発関係(石油関係等)など地球惑星科学に関係する分野を初め、ソフトウエアやシステムエンジニア関係などを含む情報分野も割合が高いです。また、銀行・保険関係やマスコミ・出版関係へ進む人も毎年います。高校などの教員になる人は昔と比べると減少しています。

最近は就職活動の開始時期が早くなりました。そのため、就職を決めたあとに研究を開始する場合も多々あります。研究の面白さは、研究を実際にしてみないと分からないところがあり、就職を決めていたのを、卒業間際に博士課程への進学に変更した人もいます。一方で、就職活動に時間をかけすぎたため研究が疎かになり、修士論文を提出できず、就職もできないケースも見られます。就職活動と研究の両立は十分注意して行なうことが大切です。また、教員志望の場合は、必要な教育関係の単位を取得しなければならないので注意して下さい。

博士課程に進学した場合、3~4年で博士論文を書き上げて博士号を授与される人が多数を占めます。3年間修了した後、就職をし、その後1~2年で博士論文を提出して、博士号を受ける場合もあります。博士課程の在学年限は5年です。

博士号取得後課程の卒業生の多くは、ポスドク(諸研究機関の期間研究員、日本学術振興会のPD研究員、海外の大学・研究所の研究員、日本の大学・研究所の研究員など)となり、研究者としてのキャリアを歩み始めます。中には、ポスドクを経ず、常勤の研究職(大学・研究所)に直ちに採用される割合もあります。

博士課程を終えた後、研究者として進むのでなく、専門性を生かして、様々な分野で活躍している人もいます。官公庁、一般企業に就職する方もいますし、中にはマスコミなどに就職する場合もあります。分野によっては博物館などに就職する場合も少なくありません。

 

■修士課程修了者進路■

修了年度 H23 H24 H25 H26 H27  
本専攻博士課程へ進学 22 36 31 26 18  
他大学博士課程・海外大学院へ進学 1 3 1 2 2  
大学再入学など   1 1 0 0  
教員 1 1 3 3 0  
官公庁・特殊法人(研究機関含む) 10 10 10 6 6 外務省、文部科学省、厚生労働省、経済産業省、気象庁、特許庁、東京都庁、千葉県庁、関東管区警察局、神奈川県警察、産業技術総合研究所、日本気象協会、(独)石油天然ガス金属鉱物資源機構、日本原子力研究開発機構、下水道事業団、国土地理院、(独)科学技術振興機構日本科学未来館、新エネルギー・産業技術総合開発機構、港湾空港技術研究所、神奈川県庁、環境省
製造業 9 3 6 5 8 三井金属鉱業株式会社、日立製作所、日本電気株式会社、富士通、コニカミノルタ、株式会社東芝、三菱電機株式会社、飯田電気工業株式会社、太陽化学工業、株式会社キーエンス、日立製作所、三菱自動車工業株式会社、東急テクノシステム(株)、RICOH、リコー、ヤマハ発動機、三菱日立パワーシステムズ、合同資源、三井化学分析センター、ダイキン工業株式会社、Panasonic、デンカ株式会社、日鉄住金テクノロジー、セントラルエンジニアリング
情報処理・情報サービス 11 8 5 6 5 インテック、キーウェアソリューションズ、日本プロセス(株)、ヤフー株式会社、日立システムズ、三井造船システム技研株式会社、伊藤忠テクノソリシューションズ、日本アルゴリズム、日本電気宇宙航空システム、日本IBM、ネットワンシステムズ株式会社、株式会社ディー・エヌ・エー、NTTデータ、株式会社アルモニコス、NTT東日本、NSSLCサービス、ソフトバンクモバイル株式会社、プロメテックソフトウェア、VMware、三菱UFJトラストシステム、ソネットメディアネットワークス(株)、BTD STUDIO株式会社、新日鐵住金ソリューションズ株式会社、SCSK株式会社、シンプレクス株式会社、株式会社ワークスアプリケーションズ、(株)フリークアウト
顧問業・コンサルタント   2 3 1 5 プライスウォーターハウスクーパース株式会社、株式会社ダイヤコンサルタント、応用地質、BCG(ボストン・コンサルティング・グループ)、東京海上日動リスクコンサルティング、JR東海コンサルタンツ(株)、JR東日本コンサルタンツ、社会システム(株)、三菱UFJリサーチ&コンサルティング、メディカルイノベーション
シンクタンク   3   1   三菱総合研究所、野村総合研究所、(株)日鉄住金総研
金融保険業 6 3 2 4 3 みずほフィナンシャルグループ、アクサ生命保険株式会社、第一生命保険株式会社、ゆうちょ銀行、野村證券株式会社、りそな銀行株式会社、SMBC日興証券、日興シティ証券株式会社、株式会社かんぽ生命保険、日本銀行、みずほ証券、三井住友海上火災保険株式会社、三菱東京UFJ銀行、東京海上日動、三井住友信託銀行
マスコミ・出版 1       2 朝日新聞社、日本放送協会、株式会社テレビ朝日
商社・卸売・不動産 4   1 1 1 ヨドバシカメラ、アイビーズ、日本ウォーターズ、豊田通商、丸紅株式会社、三井物産、マクニカ
運輸・旅行   3 2 2 1 東日本旅客鉄道株式会社、日本郵便株式会社、西日本旅客鉄道株式会社、日本航空株式会社、鴻池運輸
その他 9 6 5 7 6 富士ゼロックス株式会社、臨海セミナー、電通、株式会社インテリジェンス、(株)ポーラファルマ、日本ガス機器検査協会、三菱ガス化学、三菱商事石油開発、ベネッセコーポレーション、パンセグローバルサービス、国際石油開発帝石、JX日鉱日石金属株式会社、中日本高速道路株式会社、東京ガス株式会社、Enrix有限会社、八田国際特許事務法人(弁理士)、三井金属鉱業、石油資源開発株式会社、JX日鉱日石開発株式会社、大阪ガス株式会社、株式会社エステック、JFEテクノリサーチ、青山シビルエンジニアリング(株)、中央開発株式会社、キャブ株式会社、三井石油開発株式会社、日本調剤株式会社、住化分析センター、JX石油開発株式会社、株式会社九電工

 

 

■博士課程修了者進路■

修了年度 H23 H24 H25 H26 H27  
大学再入学,研究生受験準備など       1   名古屋大学大学院環境学研究科地球環境科学専攻
官公庁・特殊法人(研究機関含む) 13 17 16 21 17 海上保安庁、日本学術振興会特別研究員、東京大学大学院理学系研究科地球惑星科学専攻特任研究員、東京大学大気海洋研究所特任研究員、東京大学地震研究所研究員、東京大学先端科学技術研究センター特任研究員、情報通信研究機構有期研究員、ソウル大学校ポスドク、宇宙航空研究開発機構プロジェクト研究員、産業総合技術研究所研究員、国立科学博物館研究員、産業技術総合研究所研究員、(独)日本原子力研究開発機構博士研究員、理化学研究所計算科学研究機構研究員、海洋研究開発機構ポスドク研究員、千葉県庁、東京大学大学院理学系研究科地球惑星科学専攻 助教、東京大学地震研究所特任研究員、筑波大学ポストドクター研究員、宇宙航空研究開発機構研究開発職、国立天文台フェロー、東海大学博士研究員、立教大学ポストドクトラルフェロー、日本科学未来館サイエンスコミュニケーター、日本学術振興会海外特別研究員、国立極地研究所特任研究員、高エネルギー加速器研究機構博士研究員、国立環境研究所特別研究員、明治大学ポストドクター、武蔵野美術大学研究員、名古屋大学宇宙地球環境研究所研究員、Virginia Polytechnic Institute and State University Postdoctral reseacher、防災科学技術研究所契約研究員、産業技術総合研究所特別研究員 2、国立極地研究所助教、高知大学ポスドク研究員
製造業 1   1 2 1 NEC、日立製作所、、株式会社ユーグレナ、三菱電機株式会社情報技術総合研究所
情報処理,情報通信,情報サービス 1       2 日本IBM、株式会社ユー・エス・イー、株式会社セック
顧問業・コンサルタント            
その他就職 1 2        
その他       1